2008年05月22日
『緑の革命』って、どうなん？
なんでやサロンで、仲間の皆さんと「『緑の革命』における問題とはなにか？」 について追求していました。その内容を井上知子さんが、端的に図解化してくれていますので紹介します。
一般には、『緑の革命』は発展途上国における農業再生に寄与した成功例として、教科書などにも紹介されていますが、そうとばかりはいえないようなんです。
中味に関心がありましたら、いつものクリックお願いします。
posted by ayabin at : 2008年05月22日
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2008年05月15日
農地が危ない！？・・・経済諮問会議に注意！
まるいちです。
昨年の今頃(5月)の新聞紙面に『農地取得 株式と交換で－諮問会議改革案 企業の参入促す－』・・・と言う記事が出て、このブログでも取り上げられていました。
今年も5月14日に経済諮問会議が開催され、農地法の改正が議論され、今年の秋には行動計画が示されるようです。
単純に大規模経営化や企業参入、法人化を推し進めても現状の農業の問題は解決に向かわない・・・逆にさらに閉塞に向かうと思います。
そして、そもそもこの案は
【農地を転用しやすくする事が目的ではないのか？】
【農地を外資系を含めた企業への払い下げを簡素化する為の策か？】
【転用の次は投機対象か？】
・・・・・・・と言う懸念が拭い去れません。
今後も農地法改正やこの経済諮問会議の動向には注意が必要だと思います。
食料自給率:増加目指し行動計画策定へ 経済諮問会議 – 毎日ｊｐ(毎日新聞)
食料自給率：増加目指し行動計画策定へ 経済諮問会議
政府の経済財政諮問会議（議長、福田康夫首相）が１４日開かれ、食料自給率を高めるため、大規模農業経営を促進する「平成の農地改革」のプランと、企業型農業経営を拡大するための行動計画を秋口までに策定する方針で合意した。
柱は「農地の所有者による耕作」を原則とする農地法を改正し、企業などが農地を利用しやすくする▽法人の形態で農業を行う「農業生産法人」の要件を大幅に緩和し、企業の参入や農家の法人化を促す－－など。
日本の食料自給率（カロリーベース）は６５年度には７３％だったが、０６年度には３９％まで低下。政府は１５年度に４５％に引き上げる目標を定めている。【尾村洋介、工藤昭久】
毎日新聞 2008年5月14日 20時41分
★昨年の参考記事↓
●農地と株式の交換制度？日本の農地をますます荒廃させる新政策！？
●農地と株式の交換制度？⇒農地転用で利益を生み出す為の誤魔化し政策では？
●株式交換による一般企業の農地取得に農水省は難色を示している。
posted by nara1958 at : 2008年05月15日
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2008年05月08日
中国のせいで世界穀物在庫が逼迫！？
世界中で穀物が高騰を続けています。トウモロコシ、大豆、小麦に続いて、遂に米にまで飛び火してきました 
何でこんなことになってしまったのだろう？ 🙄 と誰もが疑問に感じるはずですが、こんな研究発表がありました。
農業情報研究所の記事から引用します。
中国の食肉消費増大で2010年には世界穀物在庫が空っぽに
Biofuels Digestの新たな研究によると、1995年以来の中国の食肉消費の増大で年に80億ブッシェル（約2億3000万トン）の穀物が家畜飼料に転換され、このまま進むと2010年9月には世界穀物在庫が空っぽになる可能性があるという。
”肉 ｖｓ 燃料：米国と中国における穀物利用、1995-2008”と題するこの研究は、米国がエタノール産業を明日閉鎖したとしても、中国の食肉需要の増大と家畜飼料の確保で、世界穀物在庫が空になるまでの時間がほんの僅か延びるだけだと結論する。
この研究によると、米国は2007年、1995年の1億9200万トンよりも1億5700万トン多い3億4900万トンのトウモロコシを生産した。しかし、この増加では需要の増加に追いつかなかった。穀物不足と価格上昇の第一の元凶と批判されてきた米国のエタノール産業は、この12年の間に穀物利用を3100万トン増加させた。他方、中国の食肉消費のための家畜飼料用穀物需要は1億9900万トン増加した。
米国の人口は過去13年で15％増加した。それだけならば、米国のトウモロコシ生産の82％の増加で人々、家畜、エタノールの需要を十分に賄うことができたはずだ。研究は、中国と米国の需要増加に焦点を当てることで、燃料対食料の論争では答えられないいくつかの問題を解決するという。
研究は、バイオ燃料生産には使われないにもかかわらず、米はトウモロコシや小麦よりも大きく値上がりしたことを確認する。また、世界穀物在庫の低下が中国の消費の増加に対応していることも確認する。
中国の1995年以来の食肉消費は1人当たりで112％増加して、年1人当たり53kgになった。中国人が2007年にも1995年と同じ量の肉を食べていたとすれば、9億2700万の飢餓人口を十分養うことができる穀物が残ったすはずだ。中国の成長が余りに速過ぎるから、米国エタノール産業を明日閉めたとしても、2011年までには中国の需要増加が過剰な穀物を飲みつくす。
さらに、中国人1人当たり食肉消費が急増したといっても、なお米国人1人当たり消費の45％にすぎない。これが米国人並みになれば、さらに2億7700万トンの穀物が必要になる。この穀物の生産には6800エーカー（2700万㌶）必要だ。再生可能なエネルギーのための穀物を栽培しようとしまいと、これほどの耕作可能地はどこにもない、ということだそうである。
え～、本当にそうなの！？
これほどまでに穀物が高騰させ、在庫を逼迫させている真犯人は別にいるんじゃないの？
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posted by komayu at : 2008年05月08日
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2008年05月02日
世界の食料危機に直面して
:blush: まるいちです。現在、世界的に食糧の危機的状態に陥っています。日本の報道ではあまり取り上げられていませんが・・・。
それで「市場原理主義者よ、腹を切れ 世界の食料危機に直面して」と言う記事を引用して、その状況を整理したいと思います。日刊ベリタ
■今回の食糧危機と言われている状況の原因は【投機】だと思います。
世界飢餓にまつわる12の神話
投機的な動きが無ければ、決して食糧が高騰したり足りなくなる事はありません。
【市場】の酷さ、を事実としてしっかり認識する必要があると思います。
引用開始～
市場原理主義者よ、腹を切れ 世界の食料危機に直面して 安原和雄
地球規模の食料危機が深刻な局面を迎えている。しかし日本の食料自給率は先進国のなかで異常な低水準に落ち込んでおり、危機への対応力を失っている。今日の食料危機は１０年以上も前から予測されていたにもかかわらず、その備えを怠ったのはなぜか。市場開放と市場原理を万能視する市場原理主義が横行したためである。
適切な対応策を打ち出すためにはまず責任を明らかにする必要があるだろう。私は「市場原理主義者よ、腹を切れ」と言いたい。さらに自給率を引き上げていくために「食料主権の確立」と「田園価値の再生」の２本柱を掲げる時だと考える。
▽「緊急事態」となった世界の食料危機
世界の食料危機についてこの２０日間にメディアで報じられた記事や論評を以下にいくつか紹介する。国連事務総長は「緊急事態」との危機感を繰り返し示している。
（１）コメ急騰で「自国の食」確保の動き
・コメ先物、最高値更新続く シカゴ市場
・コメ急騰 最大輸入国フィリピンを直撃
世界最大のコメ輸入国フィリピンでは、今年になって国際市場での価格急騰などの影響でコメ価格が約３０％も上がり、国民生活を直撃している。１０００万トンの国内生産だけではまかなえず、コメ消費量の２０％を輸入に依存している。
市民行動党の下院議員は「コメの国内生産量は減っていない。農産物の市場開放一辺倒を改め、〈食料主権〉確立をめざす政策に転換せよ」と訴えている。
・ベトナムのコメ輸出制限 「自国の食」確保第一に
・輸出大国タイでコメ不足
世界最大のコメ輸出国タイで輸出削減をしていないため、国内でコメ不足の懸念が強まっている。
（２）食材急騰が貧困層を襲う
・国際市場価格の高騰ぶり
小麦＝３．３倍（過去３年間で）
この１年で６０～８０％値上がりし、貧困層が困窮に追い込まれている。
大豆＝２．５倍 （同）
トウモロコシ＝２．５倍（同）
コメ＝２倍（この３か月で）
・穀物急騰 途上国を直撃 暴動で死傷者多発 広がる「自国分確保」
・食材高騰 貧困層襲う 米国学校給食ピンチ
米メディアによると、給食の値上げを発表する学校が全米各地で相次いでいる。貧困問題を抱える米国にとっては、学校給食が子どもたちの命綱ともなっている。
・中南米諸国、食料値上げ 新たに極貧状態１５００万人 国連ラテンアメリカ・カリブ海経済委員会（ＥＣＬＡＣ）が警告
（３）飢えたる者たちの反乱も
・食料高騰 国連世界食糧計画（ＷＦＰ）が警告
３０か国が食料危機になり、うち２３か国が「深刻な情勢」と警告を出している。また世界的な食料価格の高騰を「静かな津波」と警告する声明を発表した。声明は「価格高騰はＷＦＰの４５年の歴史で最大の課題だ。静かな津波はすべての大陸で１億を超える人々を飢餓に陥れる恐れがある」と述べている。
・飢えたる者たちの反乱
世界中でコメや小麦、トウモロコシの価格が過去最高になっている。数百万の人々が飢える一方で、価格高騰を招いた要因は何一つとして解決される気配がない。食料価格の高騰は各地で社会不安の引き金になりつつある。日々のパンを手に入れることができない持たざる者の怒りは、政府を倒しかねない。
・食品高騰 貧しい人々への「大量殺人」
国連特別報道担当官は、経済のグローバル化による富の独占や多国籍企業による投機を「構造的暴力」と批判した。食品高騰で貧しい国が苦しんでいる現状について「飢餓はマルクスが考えたように、避けられない運命というわけではない。むしろ犠牲者の背後に殺人者がいるというべきだ」と指摘した。さらにいつの日か、飢えに苦しむ人々は、その迫害者に対して立ち上がるかもしれないとして、「これはフランス革命が可能だったように可能だ」と述べた。
（４）食料サミットの開催へ
・食料への投機禁止を 研究者が英紙へ寄稿
ロンドン大学の世界保健研究所長は、ガーディアン紙につぎのように書いている。「食料価格高騰は、農産物市場への投機がつくりだした。食品は投機の対象から外されるべきだ。市場の変動で儲ける者は、多数の母親やこどもたちの命を犠牲にしている」と。
・バイオ燃料の増大が貧困層の食料脅かす ＦＡＯが警告
国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の中南米地域会議は「エタノールなどバイオ（生物）燃料への農作物（サトウキビ、トウモロコシ、大豆など）利用が急速に進めば、食料生産にマイナスとなり、食料不安の恐れがあり、貧困層の食料入手が脅かされる」と警告している。
・国連、食料サミットを検討 価格急騰の混乱で
国連は食糧価格の急騰による世界的な混乱を受け、国連事務総長が、世界の首脳らを集めて対策を話し合う「食糧サミット」の開催を検討していることを明らかにした。事務総長は「緊急事態」との危機感を繰り返し示している。
・食糧問題も洞爺湖サミットの主要議題に
～引用終わり
posted by nara1958 at : 2008年05月02日
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2008年05月01日
『米粉増産への補助金政策』は、日本の「農」の再生に効果あるか？
穀物価格の高騰、原油価格の高騰の煽りを受けて、食品価格上昇に関する情報が氾濫しています。
そんな中で、下記の記事が目を引きますが、今年になってからの値上げ情報記事を入念に見渡してみると、農水省のマッチポンプの感もします。因みに、
(4/27)小麦高騰、コメで代用――農水省検討、米粉増産へ補助金
小麦の国際価格が高騰していることを受け、農林水産省は代替原料としてコメの粉（米粉）の増産支援に乗り出す。来年にも米粉を生産する業者や農家を後押しする新法を通常国会に提出し、補助金を出すことを検討。米粉の流通量を大幅に増やすことで、供給過剰のコメの有効活用と、パンやめんなどの原材料の確保を両立させる狙い。（→続きを読む）
↑小麦（農林61）
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(1/17)日清フーズ、国産パスタを再値上げ・３月から
[家庭用：約15―20％、業務用：約30―40％]
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(1/24)昭和産業、家庭用パスタを再値上げ[3月1日出荷分から約17―20％]
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(1/24)日本製粉、国産パスタを再値上げ――３月から
[家庭用：約14―22％、業務用：約28―45％]
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(2/1)日清食品社長「即席めん再値上げも」、小麦価格上昇すれば
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(2/14)山崎製パン社長、再値上げ「実施せざるをえない」
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と続いたところで、
—————————————-
(2/15)輸入小麦価格、30％引き上げ・農水省４月から
—————————————-
となり、極め付きは･･･、
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posted by ayabin at : 2008年05月01日
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2008年04月23日
食糧需給の状況整理
まるいちです。このところ、食の安全や安心の問題から、食糧の価格高騰、不足、といったような話題が続いています。
今日は、穀物価格急騰！ 途上国を直撃の記事を受けて、世界と日本の食糧需給状況を整理してみたいと思います。
●世界の状況は【世界の食糧需給の状況ってホントはどうなの？】の記事にありますが、全世界の農畜産物生産量及び漁獲高を単純に世界人口で割って１日当りの供給量に換算すると、大きく見て、世界全体の生産量は世界中の人々に均等に供給できれば飢餓や栄養不足などは起こりえない数値になります。また、少々の人口増加には十分対応できる数値でもあります。
ですから、今回の穀物価格の急騰や供給不足は、明らかに投機や売惜しみによって大儲けを企んでいる人達が引起したものでしょう！
●次に日本は自給できるか？と言う問題です。現在、カロリーベースの自給率が39％！と言う事ですが、これも以前の記事【日本は何人養える？①】l【日本は何人養える？②】を参考にします。
■この結論はいろいろな条件によって変わってきます。
１、石油の問題・・・動力と化成肥料の原材料
①現在の食生活のままで石油が現在と同じ値打ちで手に入るなら、3,000万人程度。
②1960年代の食糧自給率が非常に高かった（カロリーベースで79％(1960年)）頃の人工は、9,000万人。しかし、この頃の食生活でも石油が高騰するなど、手に入りにくくなると、3,000万人も難しいかもしれない。
２、石油に依存しない場合
①江戸時代は山林の下草から糞尿までの徹底したリサイクル社会。それでも3,000万人以上は養えず、5年に一度くらいの頻度で、飢饉があった。
3,000万人分以上の食糧をまかなうだけの有機質肥料は、日本の国土だけでは無理。
②同時に石油エネルギーに頼らない技術がかなり失われていて昔ながらの農作業を知っている人は少ない。
②また、石油に頼らないというのは技術というより、システムに頼っている部分がある。生ゴミを埋めたて、糞尿を下水に捨てていることだけを見ても、よく分かる。国内自給率の高かった1960年代は、まだこれらのリサイクルシステムが機能していた。しかし、今はもうない。
※農地としては600万ヘクタール（1960年）の耕地面積があるが、いくら耕作地があっても肥料がまかなえなければその分収穫は落ちる。江戸時代よりも山林が貧しくなっているようなので、その分国内でまかなえる肥料が少なく、江戸時代より厳しいかもしれない。
３、農地面積からの判断
①日本人の今の食生活を維持するには、1400m2（1.4反）必要。明治末期の食生活なら、600m2（0.6反）です（農林水産省「食料需給表」）。
現在の日本の耕地面積から計算すると、現在の食生活で3,400万人分、明治末期の食生活で8,000万人弱になります。過去最大だった600万ヘクタールで計算しても、それぞれ4,300万人と1億人。
●結論としては日本の国内で1億人以上が自給すると言う事は非常に厳しい感じです。
★しかし、可能性はあります。
社会システムを見直す(次代の循環型社会へ)、農業や自然を大切にし、まわりやみんなを大事に想うと言ったような規範の再生(共同体社会へ)、そして昔からの様々な技術、農業技術だけではなく、昔ながらの生活の知恵や工夫思考の再生・・・・やるべき課題はまさに【次代の社会作り】そのもの。
【農・食】の課題は、【社会の再生】そのものだと思います。
【社会の再生】と言う視点で引続き考えて行きたいと思います。
こんなブログをやっている私達を応援したい！という方、是非ポチッ 
としてください！
posted by nara1958 at : 2008年04月23日
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2008年04月21日
穀物価格急騰！ 途上国を直撃
アジアのコメ価格急騰・世界の穀物価格急騰が、新聞・雑誌・ネットを賑わしています。急激に、食糧ナショナリズムに傾斜するのも考え物ですが、これを機会に日本の「農・食」を真剣に考えるのにいい機会だと思います。
世界の暴動地図
↑毎日新聞2008.04.19より
毎日新聞の2008年04月19日朝刊では、「食糧価格高騰による暴動などが起きた国」を示し、ハイチでは政府崩壊の危機さえ招いていることを伝えています。
それというのも、
「国民の８割が１日２ドル以下で暮らす最貧国ではコメなどの値段が昨年の1.5～２倍に跳ね上がった。」
ために、市民が大統領府に抗議に押しかけて、駐留する国連平和維持軍と衝突し５人の死者を出した（ＡＰ通信）というのです。
新聞紙面の確認（１）
↑毎日新聞2008.04.19「世界穀物価格急騰 途上国を直撃」より
posted by ayabin at : 2008年04月21日
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2008年04月19日
土壌PHと作物①日本の土壌はみな酸性
こんにちは。土について考えるシリーズ、今回は土壌PHについて見ていきます。
土のPHと作物の成育には、どんな関係があるのでしょうか？
アジサイの花は土壌PHによって色が変わると言われています。どんな仕組みなのでしょうか？
☆応援ありがとうございます☆
posted by sbaba at : 2008年04月19日
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2008年04月19日
春の食材と言えば・・・
こんにちは、鈴木です 
季節はもうすっかり春ですね 
春といえば、やっぱり、サクラ 、タンポポ 
、ヨモギ 
、ツクシ 
、レタス 
🙄 あぁ、レタスはちょっと違いましたね。でも今日はレタスについてお話したいと思います 
みなさん、レタスって和名で何てよぶか知っていますか？
そのまえに 
posted by yasutan at : 2008年04月19日
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2008年04月18日
直売所に期待されていることって、なんだろう？
農水省が、「農産物地産地消等実態調査（06年度）」を公表したようです。
http://www.maff.go.jp/j/press/tokei/kikaku/080327.html
直売所の06年度年間販売額は平均3387万円
1直売所当たりの年間販売額は3387万円で、このうち地場農産物は74.3％、地場産を除く域内産が6.8％だった。
経営主体が市町村、第3セクター、JAである直売所の平均年間販売額は8870万円で、前回調査（03年度）の7462万円から18.9％増えた。生産者または生産者グループが経営する直売所の販売額は1665万円で、地場産農産物の割合が82.4％と高い。
（2008/4/11 全国農業新聞）
中でも、３セク、農協経営の売上が、1億円を超えているのにはちょっと驚きました。
続きを読む前にポチっと☆応援ありがとう！
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posted by komayu at : 2008年04月18日
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