【共認社会の新しい農法とは？】（３）生態系の起点は植物 |
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2010年03月25日
食糧危機の嘘・・・大きな嘘を見破れ！
こんばんは まるいちです。 🙂
今日は、るいネットの記事の紹介です。
【食糧危機のウソ 】
最近、このブログでは取り上げていませんでしたが、「食糧危機は来るのか？」と言う会議室の主要な論点がまとめられていると思います。
特に
世の中には色んなウソがまかり通っている。ウソは大きければ、大きいほどばれにくいというは本当だ。気候変動やエネルギー枯渇など疑わしいものはたくさんあるが、今回は食糧危機のウソに焦点を当てる。
と言う課題意識から食糧危機を捉え、
「食糧問題＝農業問題」と考えている人もいるかもしれないが、食糧は、市場、貿易、流通網、バイオ技術など様々な要素の絡んだ、非常に政治的な物資である。人間が食糧を必要とする限り、それを支配の道具にしようとする人々、危機を煽って利益を得ようとする人々は後を絶たないだろう。
大きなウソを見破るためには、マスメディアのトレンドに乗らないこと、地道な専門家の意見に耳を傾けること、そして、経験で培った自分の常識と思考を信じることだろう。
と言う分析には本当に共感できます。
他、この課題に対する参考投稿↓
食糧危機問題の捉え方
食糧危機と市場経済は両刃の剣のような。
★農業も食糧も全て政治や経済と繋がっていて、根本的な問題を分析し「どうする！？」を考える為には広い観点での事実の追求しかないのだと思います。
マスメディアの言説に惑わされず、事実を追求することこそ、今求められている事だと思います。
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リンク元 世界平和への旅 ～ミャンマー編～ 食糧危機のウソ① より引用です。
世の中には色んなウソがまかり通っている。ウソは大きければ、大きいほどばれにくいというは本当だ。気候変動やエネルギー枯渇など疑わしいものはたくさんあるが、今回は食糧危機のウソに焦点を当てる。
『「食糧危機」をあおってはいけない』（川島博之、2009年、文藝春秋）を読んだ。2007年から始まった食糧価格高騰は、サブプライム・ローンなどで余った金融資金が穀物市場に流入したために起こったもので、世界の穀物需給が逼迫したためではないと説いており、食糧危機のウソを一つ一つ暴いている。
そもそも食糧危機説は、ローマ・クラブという民間組織から委託を受けたMITプロジェクトチームが『成長の限界』という本を1972年に出版した時に始まったものだ。『成長の限界』では、「世界の経済成長や人口増加は地球資源の制約によってやがて限界に達する」「世界人口の幾何級数的増加に対して、食糧生産力は比例的にしか増加せず、工業化・都市化により農地も縮小していく」と結論付けている。
1973年に第一次石油ショックが起き、原油価格と食糧価格が高騰したこともあり、『成長の限界』は世界中に知れ渡ることとなった。
第二のエポックは、アメリカの環境学者（ジャーナリスト？）レスター・ブラウンが『だれが中国を養うのか？』を1995年に出版した時だ。ブラウンは、急速に進む中国の工業化を分析しながら、耕地面積の縮小（工業化、砂漠化）と食生活の変化（肉食の増加）により、中国が一大穀物輸入国になり、世界の穀物を食い尽すと警告を鳴らした。
そして2007年から始まった食糧価格高騰は、「バイオ燃料の増産で穀物が足りなくなる」、というものだったが、1年ほどで穀物価格も落ち着き、いつも通り食糧危機は回避された。
誤解がないように言っておくと、本書では「世界全体でみると、食糧の需要過多は将来に渡って起こらない可能性が非常に高い」と言っているだけで、食糧支援は必要ないとか、飢餓が地球上からなくなる、と言っているわけではない。サハラ以南のアフリカでは紛争や貧困のために今後も食糧不足が続くだろうし、アジアの食糧輸出国の中にも政治的・構造的理由で、食糧支援が必要な人たちはいる。ただ、「人口増加に食糧生産が追いつかない」、というのは危機を煽るための方便で、よくよく検証していくとウソとは言わないまでも、明らかに偏った超悲観シナリオで、ましてや日本のような先進国で食糧不足が起こるようなことはあり得ない、ということを述べているに過ぎない。
細かな検証作業は次回以降書くとして、じゃあ何故そんなウソをつく必要があるのか、誰が得をしているのか、ということを考えてみたい。本書では、そこまで突っ込んでいないので、ここからはあくまで私的な考察だ。
まずパッと思いつくのは、アメリカなどの穀物メジャーだろう。石油価格が高騰すれば、石油関連会社が儲かるように、食糧価格が高騰すれば仲介の穀物メジャーに莫大な富が入り込む。途上国の農民の中から前回の食糧価格高騰で、ぼろ儲けしたという話はあまり聞かない。
次に考えられるのは、食糧輸出国、すなわち北米、ヨーロッパ、オーストラリアなどの先進国だ。これら先進国には日本の休耕田のような休耕地がたくさんあり、北米や旧ソ連、オーストラリアなどでは、農地の半分以上が休耕地で生産余力があるので、価格が高騰すれば、当然これら休耕地で生産を開始する。結果、政府は休耕地への農業補助金も削減できる。
そして最後に、世界を支配しようとする人々だ。昨今、総合安全保障という言葉がよく聞かれるようになったが、兵器やエネルギーと並んで、「食糧」は人間が生きていくのに欠かせない、安全保障上の主要な戦略物資の一つだからだ。食糧の価格と供給網を抑えている人々が世界を支配できると言っても過言ではない。
「食糧問題＝農業問題」と考えている人もいるかもしれないが、食糧は、市場、貿易、流通網、バイオ技術など様々な要素の絡んだ、非常に政治的な物資である。人間が食糧を必要とする限り、それを支配の道具にしようとする人々、危機を煽って利益を得ようとする人々は後を絶たないだろう。
大きなウソを見破るためには、マスメディアのトレンドに乗らないこと、地道な専門家の意見に耳を傾けること、そして、経験で培った自分の常識と思考を信じることだろう。
投稿者 nara1958 : 2010年03月25日
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コメント
投稿者 にほん民族解放戦線^o^ : 2012年1月6日 16:55
レイチェルカーソンは,沈黙の春で著名ですが今の社会は、子供たちが沈黙の春です。
とうとう、日本の若者の自殺率は、世界一になりました。
65歳以上の人口が年々増えるのに対して、15歳以下の人口は、減り続けています。
その比率は、世界一なのです。同じことだとは思いませんか。
日本には、世界に日本にしかない医療保護法というものもあります。
親権の優位性が法的に存在するのは日本にしかなく、国際社会でも嘲笑を浴びています。
これも同じことだと思います。
人口を意図的な目的があって削除しようとしているとしか考えられない。
タミフルの8割を輸入している日本。
スクワリン成分が入っており不妊作用があるとして国際問題になっています。
投稿者 匿名 : 2012年9月20日 16:02
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