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2014年03月27日

農を身近に★あぐり通信vol.19:給食からパンが消える?美味しいのが当たり前!学校給食に変化が起きていた

和食の「ユネスコ無形文化遺産登録」を受けて、日本食強化の動きが目立ちはじめています。給食にパンは定番でしたが、これからの給食では無くなってしまう可能性があるんです。

また、一昔前なら、「美味しくない」「冷えている」が定番だった給食が「美味しくて当たり前」。羨ましくなるような給食に変化しているようです。

今回は、最近の給食事情をご紹介し、子供たちに本当に食べさせたい給食とは、について考えたいと思います。

 kyusyoku

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【給食からパンが消える?】

(参考HP http://www.kyoto-np.co.jp/top/article/20140314000036http://www.alterna.co.jp/11838/2
 和食のユネスコ無形文化遺産登録を受け、京都市教育委員会が和食中心の小学校給食を検討する委員会の設置を決めた。約1年かけて行う検討内容は「みそ汁と漬物を毎日提供」「おばんざいの献立化」などで、「パン食をやめる」案も盛り込まれている。

 
 さらに、和食と味が合わない牛乳については、お茶への変更を検討。栄養価の観点から牛乳を飲む時間を変更することも視野に入れるようだ。

 

 上記は、京都市の事例だが、すでにパンは中止し、【牛乳も中止にする学校】がある。

 

 新潟の三条市教育委員会では、2014年12月から15年3月まで市内全30の小中学校給食で牛乳を出すのを試験的に中止することを決定。試験期間中は小魚を入れたふりかけや、乳製品のデザートを出す回数を増やすなどして、牛乳で取っていたカルシウムやエネルギーを補う予定。

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 画像はこちらからお借りしました→http://kunisada.seesaa.net/article/294612807.html

 

 
 このように、パンや麺の献立をなくし、週5日米飯を提供する「完全米飯給食」が広がっている。調査では「完全米飯給食」を実施する小中学校は、2006年の1312校から2010年までに1994校に増加

 

 完全米飯給食が広がった背景に、子供のアレルギー問題もあるようだ。
 島根県益田市にある吉田保育所の所長は「20年前と比べ、アレルギーを持つ子や薬を飲む子が増え、子どもたちの体に変化が起きているのを実感していた。子どもたちに安全な食べ物、健康になる食べ物を用意したかった」と話す。

 

 一方で、コンビニが給食市場に参入している事例もある。
 セブンイレブンは、2012年春から始めた食事配達サービス「セブンミール」を通じ、学校給食がない小中学校向けにグループの契約工場で作った給食を提供している。(http://www.7meal.jp/page/g/b01030f10?a=a01

 
【美味しいのが当たり前!】

(参考 AERA 2014年2月10日号)

 
 一昔前なら、「美味しくない」「冷えている」が定番だった給食が激変している。地元の特産品を使うだけでなく、美味しさにもこだわり、食への関心を高める工夫が満載。

 

 名古屋市立西尾中学校では、食育の授業を展開している。生徒が地元の特産品を使ったメニューを考え、地元業者と開発を行う。カロリーや栄養価の計算はもちろん、一番美味しいときに食べれるよう、タイミングまで考える。

 西尾中学校のある日の給食を紹介しよう。
・豆腐ハンバーグのおろしソース(地元野菜と奥三河鶏のひき肉を使用)
・切り干し大根ときゅうりの中華和え(地元野菜と特産品である三河みどりを使用)
・すり身団子と麩のすまし汁(地元の蒲鉾店と共同で開発した「人参レンコン入りすり身団子」を使用)
・あさりごはん
・抹茶シューアイス(西尾抹茶を使用)

 抹茶シューアイスは、アイスが溶けないよう、給食が始まる時間に調理員が各教室に配る。

  

【子供たちに本当に食べさせたい給食とは?】

 
 子供を持つ親なら、目に見えないほどのわずかな残留農薬が気になるもの。それが、将来子どもにとって、どんな影響があるのかということに対する不安だからだ。
 もちろん、安心・安全は最低条件として、“食べる”とは何か?“命のいただき方”という点でも、給食が重要視されるのだ。

 

 なぜ、学校で学ばなければいけないのか?便利なファーストフードや、外食が広まったため、本来、家庭で学べるはずだった食べ物の食べ方や、ありがたさが学べなくなってしまったからだ。

 

 そのため、美味しくて、安心・安全の食材を使用しいて、命の大切さまで教えてくれる給食に今注目が集まっているのだろう。

 

 実際の教育現場で、上記のような細かい対応ができるのは、学校内に調理室があって、栄養教諭がいる学校に限られる。自校方式を維持している自治体では、県費だけでは前項に栄養教員を配置できないので、不足分は市町村費で補っている。つまり自治体の考え方次第で食育のレベルは大きく変わるのが現状だ。

 
 地元の新鮮な食材の調達や、学校内での田んぼの学習体験などを考えると、都心よりも地方の方が豊かな環境にある。給食環境は人口や経済活動の大都市集中の逆をいっている。少子高齢化が進む地方でも、こういった給食を売りにして、生徒確保を狙える時代になる可能性もある。

投稿者 noublog : 2014年03月27日 List   

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